「加盟教団教化部門代表者会議」開催報告　2015年・第２回

5月19日、全青協は第２回「加盟教団教化部門代表者会議」を開催いたしました。京都、花園の臨済宗妙心寺派宗務本所に12教団の教化担当者等が集い、少子高齢化や寺院の檀家離れなど、現代の諸相に即した教化について検討が行われました。

幹事教団である臨済宗妙心寺派、栗原正雄宗務総長の挨拶に始まった今回の会議では、臨済宗妙心寺派による、坐禅会の開催や月刊誌・教化リーフレットの発行、文字法話・音声法話によるネット布教などの教化活動のほか、昨今取り組まれているという65歳以上の退職者等で志を抱く人に向けての、過疎地などの寺院へ入寺を勧める制度等が紹介されました。

また、浄土真宗本願寺派「子ども・若者ご縁づくり推進室」の榮俊英部長より、子どもや若者が仏教の教えに出会ってもらうきっかけ作りを目指して、昨年4月に同推進室が誕生したことが報告されました。

活動母体となる各寺院・僧侶・門信徒それぞれが協力して「ご縁づくり」に取り組んでいただくべく、全国の教区単位でアドバイザー（活動寺院と企画立案に関わる人）を200名以上選出し、さらに研修を受けた現地サポーターに働きかけ、地域に応じた活動の展開を目指しているそうです。

これらを受けて他教団からも、僧侶養成に関しては「修行期間の短縮を望む声が多くなってきたが、宗門の伝統を大切にする方々との兼ね合いが難しく、慎重に養成システムを見直していかなければならない」という声や、子どもへの教化活動に関して「開催寺院には若干の助成金を出して活動を奨励しているが、声をかけようにも子どもが少ないという問題がある。また、子どもが集ったとしても対処の仕方がわからないという寺院に向けては、さらなるサポートを行っていく」という現状等が語られました。

全青協の神仁主幹は、「現在では引きこもりの若者の増加や高齢者の孤独死、都市部での直葬など、かつては見られなかったような課題が次々と生まれてきている。今後も各教団と情報交換を行い、宗派横断的なプログラム作りができれば」と、時流を見据えながら必要なところに手を差し伸べられるような"受益者目線"での教化を提案し、会を締めくくりました。

会議は今後も関東と関西で交互に行い、年2回の開催を予定しています。